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耐震改修野村建設工業の耐震改修リフォーム

突然の地震に耐えられますか?

「昭和56年以前」の建物にお住まいの方は要注意!

耐震性なし約1,050万戸(21.2%) 耐震性あり約650万戸(13.1%)  S56年以前 S57年以降 S57年以降耐震性あり約3,250万戸(65.7%) 耐震性の基準から見た既存住宅の割合 出典:総務省「平成20年住宅・土地統計調査(一部特別集計)」
  • 昭和56年以前に建てられた建物
    1981年6月に建築基準法が改正され、耐震基準が強化されました。1995年の阪神淡路大震災で、1981年以降建てられた建物の被害は少なかったことが報告されています。
  • 軟弱な地盤に建っている建物
    軟弱な地盤は日本中にあります。特に都市部に多く、注意が必要です。軟弱地盤は揺れが大きくなるので、壁量も50%増しにするよう、建築基準法で定められています。
  • オーバーハングした建物
    1階より2階部分が飛び出ている建物や、2階部分を1階の柱だけで支えるピロティー状の建物のことです。不安定な家になりがちですが、実際多く建てられています。
  • 1階に壁が少ない建物
    1階が店舗や車庫、大きな窓などの建物です。壁がないと耐震性の乏しい建物になってしまい、1階部分だけが倒壊という危険性があります。
  • 下屋の大きい建物
    建物は1階と2階の外壁線がそろっていたほうが、構造上安定します。一見、2階が小さく1階が大きい建物は安定感がありそうですが、2階の外壁の下に壁がない場合は問題があり、建物に負担がかかります。
  • 老朽化した建物
    ここでいう老朽化した建物とは、築年数が古いということではありません。土台や柱などが腐ったり、シロアリ被害にあっていたり、雨もりがしていたりと、強度に不安のある建物のことです。

1つでも当てはまる方は要診断です!

野村建設工業の耐震改修なら耐震性能2倍!安心安全な暮らし

耐震性能を高めるには「バランス」が大切

どれかを補強すれば安心というわけではありません。全部がバランスよく考えられていることが大切です。

精密な調査

現在の住宅のどこをどう補強するか精密な調査を行います。
不要な柱を取り払い、梁や新たな柱で新たな空間を作り出し、耐震金物や合板で適切な補強を施します。

新築同様の耐震性能

地震時においては、重い屋根や壁の少ない1階なども不安要素のひとつ。
瓦屋根を板金にする、大きな梁を足す、強度の高い壁にする、など一つひとつ丁寧に問題解決することで、新築同様の耐震性能を備えた住宅に生まれ変わるのです。